プレスリリース

powered by JPubb

本ページでは、プレスリリースポータルサイト「JPubb」が提供する情報を掲載しています。

≫ 2024-10-18 00:00:00 更新

世界のEV・HV・PHV新車販売台数を予測

第24096号

世界のEV・HV・PHV新車販売台数を予測

― 2040年予測(2023年比) ―
■EV新車販売台数 5,713万台(5.7倍)
自動車メーカー各社における開発の軸足は引き続きEV。
販売台数は2024年こそ大きく伸び悩むが、その後は順調に拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸 03-3241-3470)は、主要国の助成制度終了や電気料金の高騰などもあって伸び悩みがみられるEVと、航続距離の心配がなく充電インフラ環境に左右されないことから特に北米や欧州で選択されるケースがみられるHVやPHVの世界新車販売台数(いずれも乗用車を対象)を調査した。その結果を「2024年版 HEV,EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。

この調査では、EV、HV、PHVに加え、FCV、48Vマイルドハイブリッド車、水素エンジン車、e-fuel車、その他内燃車の新車販売台数について、自動車メーカーや関連企業・団体などへのヒアリング、自動車メーカー各社の発表、各国の電動化政策や規制動向なども加味しながら、現状を明らかにし、2040年までの将来を予測した。また、国内外の主要自動車メーカーの取り組み状況、関連部品の市場動向や技術革新、主要国・エリアの環境規制動向やエコカー優遇施策などについてもまとめた。

◆調査結果の概要

■世界のEV・HV・PHV新車販売台数予測

2023年の世界新車販売台数は、内燃車に比べて低燃費であること、価格がEVよりも安価であること、充電インフラ環境に左右されないことなどが消費者ニーズと合致し、HVが前年比27.7%増の553万台、PHVが同49.6%増の425万台となった。一方、2022年に販売台数を前年から60%近く増やしたEVは、主要国で助成制度が終了したこと、また、電気料金の高騰などもあって伸びが失速し、同30.6%増の1,004万台となった。

2024年は、HVが前年比16.3%増、PHVが同28.2%増と見込まれる。EVについては引き続き伸び悩み同4.4%増と見込まれる。ただし、自動車メーカー各社は多額のリソース投資を行っているため、開発の軸足は引き続きEVに置くことになるとみられる。

HVとPHVは、EVと比較して航続距離が長いことや充電時間の負荷が小さいことから、今後も各国で根強い人気が続き、2040年に販売台数はそれぞれ2023年比86.6%増の1,032万台、同2.7倍の1,151万台と予測される。EVは2025年以降順調に拡大し、同5.7倍の5,713万台と予測される。

◆注目市場

1.エリア別のEV新車販売台数予測

エリア別のEV新車販売台数は、2023年に中国で前年比21.5%増の570万台、欧州で同36.4%増の225万台、北米で同49.4%増の130万台となった。この3つの国・エリアで全体の9割強を占める。販売台数規模は小さいが、日本、ASEAN、インドなどでも順調に増加した。

2024年は、中国で前年比6.7%減、欧州で同4.9%減、日本で同10.0%減が見込まれる。特に、販売台数規模の大きい中国、欧州のマイナスが販売台数伸び悩みの要因となる。

2025年以降は、各エリアとも順調に販売台数が増加する。2040年の販売台数は、中国で2023年比3.6倍の2,043万台、北米で同9.1倍の1,185万台、欧州で同3.8倍の844万台と予測される。この3つの国・エリアに次ぐのがインドで、販売台数は同52.9倍の423万台と予測される。

2.日本のEV・HV・PHV新車販売台数予測

日本の新車販売台数は、2023年にEVが10万台、HVが129万台、PHVが5万台となった。圧倒的にHVの販売台数規模が大きい。

2024年は、HVとPHVは販売台数を伸ばすものの、EVは前年割れが見込まれる。

2025年以降は、各タイプとも順調に販売台数が増加するが、HVは2020年代後半から前年割れが予想される。2040年にはEVが196万台、HVが99万台、PHVが28万台と予測される。2030年代半ばごろにEVとHVの販売台数が逆転するとみられる。

◆調査対象

自動車(乗用車)
・HV
・PHV
・EV
・FCV
・48Vマイルドハイブリッド車
・水素エンジン車
・e-fuel車
・その他内燃車

HV、PHV、EV、FCV関連部品
・駆動用モータ
・インバータ
・ギアボックス
・平滑コンデンサ
・DC-DCコンバータ
・高電圧ケーブル
・バスバー
・車載充電器(OBC)
・バッテリマネジメントシステム(BMS)
・駆動用電池
・車載用次世代電池
・ジャンクションボックス
・電動車用暖房機構
・電動コンプレッサ
・電動ポンプ
・DC-ACインバータ

事例研究
地域・国
・日本
・米国
・ドイツ
・英国
・フランス
・イタリア
・ノルウェー
・スウェーデン
・中国
・韓国
・インド
・ASEAN

自動車メーカー
・日本メーカー8社
・海外メーカー17社

2024/10/18

対象レポート

関連レポート

上記の内容は弊社独自調査の結果に基づきます。また、内容は予告なく変更される場合があります。上記レポートのご購入および内容に関するご質問はお問い合わせフォームをご利用ください、報道関係者の方は富士経済グループ本社 広報部（TEL 03-3241-3473）までご連絡をお願いいたします。


再生可能エネルギー等に関するプレスリリース
電力会社・ガス会社等によるプレスリリース

情報提供：JPubb

プレスリリース一覧に戻る