株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長執行役員：遠藤結蔵）は、2024年10月1日（火）より太陽光発電を活用したオンサイトPPA（※）の仕組みによる電力を、「ゲオ牛久中央店」（茨城県牛久市）および「ゲオ内ヶ島店」（群馬県太田市）に導入します。
本取り組みは、株式会社シェアリングエネルギー（本社：東京都港区、代表取締役：上村一行、以下シェアリングエネルギー）と契約を締結したことで実現しました。これにより、ゲオグループ店舗でのCO₂排出量削減を推進します。
（※）PPA（Power Purchase Agreement）は、再生可能エネルギーによって発電した電力を企業などが事業者から直接購入する契約形態で、敷地や建物（＝サイト）へ事業者負担で太陽光発電設備を設置し、発電した電力を需要家に供給することを「オンサイトPPA」と定義します

＜店舗外観写真（左からゲオ牛久中央店、ゲオ内ヶ島店）＞

■導入の経緯
ゲオホールディングスでは、不要になった物や売れ残った物に新しい価値を付けて次の人へつなぐリユース事業やレンタル事業などの循環型ビジネスを通じ、温室効果ガス排出量の削減に貢献しています。
このたび、CO₂排出量の一層の削減に向け、「ゲオ牛久中央店」と「ゲオ内ヶ島店」で太陽光発電設備を設置します。
ゲオグループでは全国約2,000店舗が事業の中核であり、店舗運営に欠かすことのできない電力を再生可能エネルギー由来の電力にすることは、CO₂排出量の削減に大きな効果を発揮できます。今後は、より多くの店舗で再生可能エネルギー由来の電力を導入するなど、削減目標の達成に向けてグループ全体で取り組んでいきます。

■CO₂排出量の削減効果
シェアリングエネルギーの提供する事業者向け太陽光PPAモデル『シェアでんき for Biz』のサービスによって、下記2店舗で屋上に太陽電池モジュールを設置して太陽光による発電を開始します。自家消費電力を太陽光発電による電力で賄うことが可能となり、年間約11,668 kg-CO₂の排出量削減につながる見込みです。
今後も、再生可能エネルギー電力の導入店舗を拡大し、CO₂排出量の削減を目指します。

※1Wh当たりのCO₂削減量を0.438kg-CO₂/kWhとしてシェアリングエネルギーにて試算。
（Ｊ－クレジット制度モニタリング・算定規程記載の2022年度系統電力の全電源排出係数を参照）

■ゲオグループのサステナビリティ
ゲオグループは、映像・コミックのレンタルやゲームの販売・買取を中心に展開する「ゲオ」、捨てない生活を応援するリユースショップ「セカンドストリート」を中心とした循環型のビジネスモデルを構築してきました。現在は日本国内のみならず海外への事業展開も積極的に行い、国内外に2,000以上の店舗を運営しています。
今後も「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」という経営理念の下、さまざまな循環型事業を通して、持続可能な社会への貢献を実現するべく、さらなる進化と発展に向け取り組んでいきます。
ゲオホールディングス サステナビリティページ：https://www.geonet.co.jp/csr/

■株式会社シェアリングエネルギーについて
「分散電源の創出により、エネルギーシステムを変革する」をミッションに掲げるシェアリングエネルギーは、2018年より、初期費用無料で太陽光発電設備を設置して電気代をお得にするサービス『シェアでんき』事業を展開しています。全国で21,000件（※2024年8月時点）を超える契約申し込みをいただき、1,700社（※2024年8月時点）以上のパートナー様と提携しています。
住宅向け『シェアでんき』のほか、事業者向けの『シェアでんき forBiz』や『シェアでんき』を活用したアグリゲーションビジネス関連の実証事業、エネルギーマネジメントサービスの開発にも取り組んでおります。
URL：https://sharing-energy.co.jp/

■報道関連・ご取材などに関するお問い合わせ
株式会社ゲオホールディングス 広報・サステナビリティ推進課
担当：藤野 TEL：03-5911-5784

■印刷用資料は下記PDFをご覧ください。