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2024.04.25

プレスリリース

JTOWER、独自開発の5G対応共用装置 消費電力を35％削減～全4キャリアに対応 環境に配慮した建物内の電波環境整備に貢献～

通信設備のシェアリング事業を展開する株式会社JTOWER（代表取締役社長：田中 敦史、本社：東京都港区）は、独自開発の共用装置を改良し、消費電力の削減を実現したことをお知らせします。

対象となる装置は、5G Sub6帯域に対応した共用装置で、実装機能の見直し、機器内部品や光コネクタの最適化等を組み合わせることで、携帯キャリア各社に提供する無線性能を維持しつつ装置を小型化し、改良前と比較して約35％の消費電力削減を可能とする改良を実施いたします。
2024年5月より新たな装置にて携帯キャリア4社との相互接続確認を開始し、完了し次第順次、導入を行っていく予定です。

JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。
JTOWERでは、社内に技術開発部門を擁し、携帯キャリアの要求品質を踏まえ、自社で共用装置の開発を行っていることを強みとしています。新たな装置の導入にあたっては、携帯キャリアとの仕様検討・接続試験、携帯キャリア側での認証取得、携帯キャリアとの運用フロー構築等のプロセスを着実に経ることで、通信インフラの一端を担う高い通信品質を提供しています。

このたび改良を行った5G Sub6帯域に対応する共用装置は、2020年に開発を完了し、国内で初めて東京都庁に導入されたのを皮切りに全国で導入を本格化しており、累計の導入済物件数は89件（5G、国内、2023年12月末時点）となっています。
建物内における5Ｇ整備は今後も積極的に進んでいくことが予想され、ネットワーク整備の効率化や環境配慮の観点から、インフラシェアリング活用のニーズはますます高まることが予想されます。

JTOWERは今後もインフラシェアリングの利用促進に向けた技術開発に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

【主な装置イメージ】

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