本ページでは、プレスリリースポータルサイト「JPubb」が提供する情報を掲載しています。
Press Information
MHIENGが「令和3年度優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」の最高位を受賞
「KS-21™」「Advanced KM CDR Process™」の開発で
2022-01-25
SHARE
◆ 優秀な産業用の省エネ脱炭素機器・システムを開発し実用化した企業などを表彰
◆「ENEX2022 第46回地球環境とエネルギーの調和展」のアワードコーナー、オンライン展示にパネルを出展
三菱重工グループの三菱重工エンジニアリング株式会社(MHIENG、社長:寺沢 賢二、本社:横浜市西区)は、関西電力株式会社(KEPCO)と共同開発した新型吸収液「KS-21™」(注1)ならびにKS-21™を採用した最新鋭のCO2回収プロセス「Advanced KM CDR Process™」で、一般社団法人日本機械工業連合会が主催する「令和3年度優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」の最高位である「経済産業大臣賞」を受賞しました。優秀な産業用の省エネ脱炭素機器・システムを開発して実用化した企業、団体および個人を表彰するもので、表彰式は2月15日に東京都港区の機械振興会館で行われる予定です。
本表彰は、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、産業分野において大幅な省エネを達成する機器・システムと効果的に脱炭素を行う機器・システムの開発普及が不可欠であるという課題に対し、表彰を通じて優秀な省エネ脱炭素機器・システムの普及を図るとともにより一層の開発を促進するものです。なおMHIENGは、東京都江東区の東京ビッグサイトで1月26日から28日まで開かれる「ENEX2022 第46回地球環境とエネルギーの調和展」のアワードコーナーに、受賞企業としてパネルを出展する予定です。また、2月28日まで並行開催されている同展のオンライン展示(注2)でも同様のパネルを掲載しています。
KS-21™は、2021年に世界最大級の実験施設ノルウェー・モングスタッドCO2回収技術センターでの実証試験を経て商用化が完了したほか、世界最大規模となる年間800万トン以上のCO2排出量削減を目指す英国電力会社Drax社のプロジェクトでの長期使用契約が締結されています(注3)。
三菱重工グループでは、エナジートランジションの事業強化に戦略的に取り組んでおり、CO2エコシステムの構築はその中の柱の一つです。CO2を回収して転換利用や貯留を行うCCUS(Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage)は、カーボンニュートラル社会を実現するための有効な手段として注目されています。2022年1月現在、商用プラントにおける排ガスからのCO2回収量ベースで世界トップシェアを誇るMHIENGは、高性能なCO2回収技術を国内外に広く普及させることを通じて、地球規模での温室効果ガス排出削減に貢献するとともに、地球環境保護に寄与する独自技術のさらなる開発に向けた取り組みを継続していきます。
【受賞製品について】
1.概要
2.主な特長(従来のKS-1™および一般的なアミン吸収液(MEA)との比較)
(1)揮発性が低く、劣化に対する安定性が高い。吸収反応熱が低減し、回収エネルギー削減に寄与
⇒お客様の運用コスト削減など経済性の向上が期待できる
(2)低いアミンエミッション
⇒吸収液消費量の低減、環境負荷低減につながる
(環境影響評価について第三者機関による信頼性の高いエミッション計測結果を取得済み)
(3)多様な排ガス源からのCO2回収に対応
⇒従来の発電や化学プラントに加え、バイオマス、LNG液化プラント、製鉄・セメント工場、ごみ焼却施設など、
産業・インフラ分野で基本設計・パイロット実証・ライセンス供給などの案件組成段階からお客様をサポート
CO2回収プロセスの概略図
3.CO2回収関連情報
関連情報やお問い合わせ先は以下ウェブサイトをご覧ください
(1)CO2回収製品情報・お問い合わせ先
https://www.mhi.com/jp/products/engineering/co2plants.html
(2)小型CO2回収装置の取り組み事例
https://www.mhi.com/jp/news/211201.html
(3)CCUS事業概要、関連動画・カタログ
https://www.mhi.com/jp/finance/library/et
https://www.mhi.com/jp/group/mhieng/company/decarbonization
Tags: エナジートランジション,カーボンニュートラル,脱炭素,CCUS
担当窓口:三菱重工エンジニアリング株式会社
三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。
長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 モビリティの電化・知能化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。
詳しくは:
情報提供:JPubb