小型化・世界最高の発電効率を実現した家庭用燃料電池「エネファームtype S 2020モデル」を発売

2020.02.25

製品・展示会情報

当社は、大幅な小型化・世界最高^※1の発電効率を実現した新モデル「エネファームtype S^※22020モデル」を2020年4月よりガス事業者を通じて発売します。^※3 

「エネファームtype S」は、当社、大阪ガス株式会社（本社：大阪府大阪市、社長：本荘武宏）、京セラ株式会社（本社：京都府京都市、社長：谷本秀夫）が商品化したもので、電気を発生させるセルスタックを京セラ株式会社が、セルスタックを組み込んだ燃料電池ユニットを当社が製造しています。また、セット用給湯器とリモコンは株式会社ノーリツ（本社：兵庫県神戸市、社長：國井総一郎）、パーパス株式会社（本社：静岡県富士市、社長：髙木裕三）、リンナイ株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：内藤弘康）がそれぞれ製造します。

「エネファームtype S 2020モデル」の主な特長は以下のとおりです。

 ①大幅な小型化による設置性向上
主要部品のコンパクト化と部品レイアウトの見直し等により、燃料電池ユニットの横幅を現行モデルの780mmから600mmにスリム化しました。これにより燃料電池ユニットの設置面積が約20%縮小し、設置上制約が多い新築マンションへの設置性を向上しました。

 ②世界最高^※1の発電効率
主要デバイスであるセルスタックの改良と高効率制御により、世界最高の発電効率55%^※4を実現。
これにより、従来の給湯暖房システムをご使用の場合に比べてCO₂排出量を年間約1.5トン削減しました^※5。

 ③停電時にも発電できる機種をラインアップ
災害などにより停電した場合も発電・電気供給が行える「停電時発電継続対応仕様」を、現行モデルに引き続き販売します。
24時間発電^※6の作動中に停電が起きると、停電後も発電を続け、専用コンセントより最大700Wの電気を利用できます。

 ④コネクティッド機能で外出先からの操作が可能
スマートフォンの専用アプリと連携することで、外出先からお風呂の湯はりや床暖房のON/OFFといった操作や使用状況の確認ができる機能を搭載しました。さらに、リモコンのスイッチを押すとプッシュ通知がスマートフォンに届いたり、スマートフォンから送ったメッセージが自宅のリモコンに表示されるなど、家族間でのコミュニケーションができる安心機能も搭載しました。
また、ネットワークを通じて運転状況の遠隔確認が可能になるため、ガス事業者によるアフターサービスの効率化を実現します。

 ⑤耐久性の向上
主要デバイスであるセルスタックの耐久性を見直すことで、燃料電池ユニットの耐久年数を従来の10 年から12 年に延長しました。 

アイシン精機は、クリーンで高効率なエネルギー関連商品の普及や、便利で安心な新商品・新サービスを通じ、より良い暮らしと環境に配慮したまちづくりに貢献します。

【主な仕様】 ■燃料電池ユニット

※1 定格出力1kW以下の家庭用燃料電池コージェネレーションシステムにおいて（2020年2月1日現在、アイシン精機調べ）。
※2 「エネファームtype S」は、クリーンな天然ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電し、発電した電気を家庭内で利用するとともに、発電時に出る熱をお湯として有効に利用できる環境に優しいエネルギーシステムです。開発にあたり、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）からの委託業務の結果を一部活用しています。
※3 本製品は、4月から各地のガス事業者などを通して全国に発売していく予定です。
※4 都市ガス13A（LNG）を使い約3時間以上安定して定格発電を継続した際の発電効率で、それ以外の定格発電効率は54%（総合効率は87%）。都市ガス13A（国産天然ガス）、12A使用時の定格発電効率は54％（総合効率87%）。LPガスの定格発電効率は53%（総合効率は85%）。
※5 給湯暖房システムの「ガス給湯暖房機」を「エネファームtype S 2020モデル」に変えた場合の当社試算値（戸建4人家族想定）。CO₂排出係数は、ガス:2.29kg-CO2㎥、電気:0.65kg-CO2/kWh。逆潮流なしの場合で試算。
※6 ガスマイコンメータの保安機能を正常に動作させるために、26日間連続して発電した場合は、27日目に24時間以上発電を停止します。
※7 対応するセット用給湯器・リモコンの取り扱いは、ガス事業者、販売店により異なります。
※8 低位発熱量基準（Lower Heating Value）にて算出。LHVとは燃料ガスを完全燃焼させたときに生成する水蒸気の凝縮潜熱を発熱量に含めない熱量。
※9 逆潮流対応については、ガス事業者などによる「余剰電力買取」等の対応が行われた場合に限り実施することができます。